1960年から2015年(一部2035年)までの世帯数の推移を提供

—2018年10月07日 19:17 世帯数のファイルに誤りがあったので差し替え実施—

調べ物をするため、その基礎データの一つとして日本の都道府県毎の世帯数の推移を調べていたが、帰宅後に少しずつしか調査できないのでまだまだ時間がかかりそうな状態である。

一方、世帯数の推移については、とりあえず1960年から2015年(一部データは2035年)までの1年毎のデータができあがったので、誰かの参考になることを期待してデータを公表することにした。公表するデータは次の6つである。

  1. 世帯数(総数)
  2. 世帯人員(総数)
  3. 世帯数(一般世帯)
  4. 世帯人員(一般世帯)
  5. 世帯数(施設等)
  6. 世帯人員(施設等)

どのデータも2015年までは国勢調査の実績値を基にしているが、国勢調査は5年毎に行われることから、実績値は5年毎しかない。調査では毎年のデータが欲しかったため、5年毎の実績値を基に年平均成長率を求め、その年平均成長率を用いて1年毎のデータを推計した。具体的な計算は次のとおり。

- 2010~2015年までの年平均成長率 = ( 2015年の実績 / 2010年の実績 )^( 1/5 ) -1 )
- 2011年の推計値 = 2010年の実績 × ( 1 + 2010~2015年までの年平均成長率 )
- 2012年の推計値 = 2011年の推計値 × ( 1 + 2010~2015年までの年平均成長率 )

ちなみに、Excelでの年平均成長率の求め方は、以下のサイトを参考にした。

CAGR(年平均成長率)を3分で学ぶ、エクセルを使った計算方法 | 1億人の投資術

また、一般世帯の世帯数と世帯人員については、2015年までは国勢調査の実績値を使い、2016年以降は、国立社会保障・人口問題研究所『日本の世帯数の将来推計(都道府県別推計)』(2014年4月推計)で推計されている2035年までのデータを加えている。『日本の世帯数の将来推計(都道府県別推計)』の推計値は、国勢調査と同様に5年毎しか公表されていないため、こちらも5年毎の推計値を基に年平均成長率を求め、その年平均成長率を用いて1年毎のデータを推計した。

2015年までは「全国・都道府県別・人口集中地区・人口集中地区以外の地区」のデータを、2016年以降は「全国・都道府県別」のデータを集めているので、適宜使ってもらえればと思う。

都道府県毎の世帯数の推移


元データの場所